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JICA-Netの3つのツールと、JICA-Net事業の歴史について紹介します。

JICA-Netの3ツール
TV会議システム

TV会議システムは日本と開発途上国などを通信回線で結び、お互いの顔を見ながらのコミュニケーションが可能です。
JICAは本システムを利用した「遠隔講義・セミナー」や「TV会議」を実施しています。日本から派遣が困難な有識者による遠隔講義や、複数国をつないだ地域ワークショップなど、JICA事業の効率と効果を高めるツールとして本システムを活用しています。
2013年度の実績件数は約7,200件、年間接続時間は約11,600時間に上ります。

TV会議風景
TV会議システム導入拠点の分布

2016年10月現在、日本国内では本部を含む18機関に、海外では計76カ国、79拠点にTV会議システムが設置されています。また、外部機関のネットワーク(例:世界銀行GDLN)を通して相互利用を行っています。

マルチメディア教材

マルチメディア教材とは、動画、写真、文書など様々なメディアをCD-ROMやDVDなどに記録したデジタル化された教材です。
JICA事業に関する知見をデジタル化し、開発途上国の方々などJICA関係者と共有したり、技術協力用の自習教材として活用しています。教材はJICA分野課題別コンテンツとして整理されており、2012年度は約8,500枚、2013年度は約4,500枚の複製の依頼があり、研修事業、プロジェクト、ボランティア活動、講義、様々なイベントなどで活用されています。

マルチメディア教材
ライブラリ(ウェブサイト)

マルチメディア教材などデジタルコンテンツや遠隔講義セミナーのシラバスや資料は、JICA-Netライブラリのウェブサイト上に蓄積され、世界中のJICA事業関係者間で共有し活用できます。2014年4月現在、約550件がウェブ上に蓄積されており、インターネット経由で世界中から必要なコンテンツを探して必要な時に見ることが可能です。

研修での視聴

JICA-Net事業の歴史
3つのフェーズ

JICA-Net事業の歴史は大きく4つのフェーズに分かれます。

構築フェーズ(2000-2003年)、発展フェーズ(2004-2006年)、評価・実施促進フェーズ(2007-2010年)、そして普及・定着フェーズ(2011年以降)です。
2000年の沖縄九州サミットが構築フェーズの始まりです。同サミットで日本政府が提唱した「国際的な情報格差問題に対する包括協力策」を具現化するため、2002年にJICAは「遠隔技術協力に係る基本計画」を策定し、TV会議システムなど遠隔学習の手法を用いた技術協力を開始しました。

発展期に入ると、初めてアフリカ地域にTV会議システムが導入され、2006年までに55カ国をつなぐネットワークが完成しました。この時期、遠隔セミナーやマルチメディア教材はウェブ上に500件近く蓄積されました。 その後、評価・実施促進フェーズ(2007-2010年)にて、それまでの遠隔技術協力の成果を評価すると共に、遠隔技術協力の実施促進を行いました。

現在、普及・定着フェーズ(2011年〜)では、JICA事業の中で、遠隔技術協力がより効果的かつ効率的に実施されるように、これまで蓄積した知見をガイドライン、マニュアル等にまとめ、遠隔技術協力のノウハウの普及と利活用の定着を進めています。

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