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2016年制作JICA-Net 新作マルチメディア教材

2016年に新たに制作された6教材をご紹介いたします。

日本の空港技術

日本の優れた空港技術についての情報共有・発信を強化し、JICA空港事業の案件形成、空港分野の国際協力人材の発掘を目的として教材を作成しました。
開発途上国の空港関係者への説明、日本の空港関係者への国際理解教育、セミナー、本邦研修等で活用いただくことを想定しています。

分野課題:
運輸交通
言語:
  • Japanese
  • English

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人身取引の現状とJICAの取組み

アジアにおける人身取引の現状と、JICAのメコン地域における活動内容について、情報共有・発信の強化を目的として教材を制作しました。
セミナーや大学等における講義、開発教育/国際理解教育、本邦研修や第三国研修で活用いただくことを想定しています。

分野課題:
ジェンダーと開発
言語:
  • Japanese
  • English

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ボスニア・ヘルツェゴビナにおけるIT教育を通じた平和構築支援

ボスニア・ヘルツェゴビナでは紛争終結後も、各民族が別々のカリキュラムを使用して教育を継続しており、国際社会はこれが将来の紛争の火種となるとの認識の下、教育統合を唱導し続けてきました。この試みが奏功しない中、JICAが手掛けたIT分野の教育統合が初めて成功し、他教科を含む教育カリキュラム全体を統合するきっかけとなりました。この教材は色々なアプローチが可能な平和構築支援を考える上で、一つのヒントを提示できればと制作されました。

分野課題:
平和構築
言語:
  • Japanese
  • English

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開発途上国に対する日本のサイバーセキュリティ対策支援

サイバーセキュリティへの対応というグローバルな課題に開発途上国も直面しています。しかし、開発途上国においては、政策や体制の未整備、不十分なセキュリティ対策等により、対策が脆弱な側面があり、独自での防護体制の整備が難しいことが課題となっており、日本による支援の期待も高まってきています。

分野課題:
情報通信技術
言語:
  • Japanese
  • English

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紛争後の平和定着のための地方行政能力強化

JICAは、紛争影響国・地域の地方行政官の能力強化支援により、適切な公共サービスを持続的に提供することを通じて、行政に対する住民の信頼を確保・再構築し、中長期的な紛争予防を目指しています。本教材は、紛争影響国・地域における地域社会の再建を通じた平和構築の取り組みと、その中での地方行政の果たすべき役割について、ウガンダ及びコートジボワールの2事例を用いて説明します。

分野課題:
平和構築
言語:
  • Japanese
  • English
  • French

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アジアに見る紛争影響国の平和構築支援

JICAが行う平和構築支援の事例紹介。アジアにおける事例として、フィリピン(ミンダナオ)及びネパールの2事例について説明しています。

分野課題:
平和構築
言語:
  • Japanese
  • English
  • French

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