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〔持続可能な未来へ―SDGs達成に向けたJICAの取り組み―〕

JICA-Netマルチメディア教材活用事例〔持続可能な未来へ ―SDGs達成に向けたJICAの取り組み―〕


持続可能な世界を実現するための目標「SDGs」

2015年9月の国連総会で採択された「持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals, SDGs)」。持続可能な世界を実現するため、貧困や飢餓の撲滅、エネルギー、気候変動対策、平和的社会など17のゴール・169のターゲットから構成され、地球上の誰一人として取り残さないこと(No one will be left behind)ことを謳い、2030年までにその達成に向け力を尽くすことを誓っています。2015年の採択以降、SDGs自体の認知度は日本国内外で高まっていますが、「どこから、どのように取り組むか」という点については、理解や活動が十分に拡がっていない現状があります。  

そこでJICA は、JICAを含む国内外の様々なアクターの活動をわかりやすく紹介し、これからSDGsへの取り組みを始める方々の参考となるよう、本教材 「SDGs達成に向けたJICAの取り組み」を制作しました。この教材は、日本国内外の政府・団体、企業、個人などのSDGsとの関わり方が理解できるよう、また、関連・関心のある部分ごとに活用できるよう工夫されています。


 

持続可能な未来を理解し、何ができるか考える家族のアニメ

SDGsとは?私たち一人ひとりができることとは?

活用シーン例:教育現場、市民向けセミナー

SDGsについて、日本の教育現場で取り上げたり、大学生などの若い層・市民団体が議論・活動したり、ということが今後増えていきます。そのような場での「SDGsって?」「何から始めたらいいの?」といった悩み、疑問の声にこの教材は応えます。

フィリピンで地元コミュニティとリサイクルに取り組む青年海外協力隊員



SDGsをわかりやすく解説したアニメ、途上国地域コミュニティとともに活動を進める青年海外協力隊員、一人ひとりが気軽にSDGsを学べるよう工夫する市民団体などの映像により、一人ひとりがSDGsを「自分のこと」として捉え、行動を始めよう、と考えるきっかけになることが期待できます。





SDGs達成に向けた日本の強みとJICAの取り組み

活用シーン例:援助機関・途上国関係者向けのイベント、
民間企業・自治体などJICAと連携するアクター向けセミナー

ルワンダにある国際機関「アフリカSDGsセンター」とJICAの業務協力協定を締結の模様(センター総裁とJICA理事長)

SDGsのゴール・ターゲットの中には、「ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ」(UHC)など、日本が強く主張し、取り入れられたものがあります。さらに、日本の経験や技術といった強みやJICAが国際協力を通じ蓄積した経験を活かせるものも多くあります。JICAは、これらの強みと経験も活かし、様々な方法とパートナーとでSDGs達成に取り組んでいます。また、長年の国際協力により培った途上国政府との信頼関係に基づき、途上国政府のSDGs計画策定の支援にも取り組んでいます。

JICAと民間企業の連携事業(途上国での循環型無水トイレシステムの普及促進)



本教材では、JICAのSDGsへの取り組み方針、取り組みの特徴的な、あるいは新たな事例を、関係者のインタビューやわかりやすい図表とともに紹介。他援助機関や途上国関係者向けのイベント、JICA関係者への研修、民間企業、地方自治体向けのセミナー等で活用することにより、これら関係者がSDGs達成に取り組むJICAの役割・重要性を正しくかつ具体的に理解することができます。さらに、国内外のアクターがJICAを連携パートナーとして検討する一助となることが期待されます。

 

映像はこちら(目次)


参考 : JICAウェブサイト 「持続可能な開発目標(SDGs)とJICAの取り組み」


JICA企画部 SDGs推進班

*このページで紹介している教材

「SDGs達成に向けたJICAの取り組み」

2015年に国連で採択された持続可能な開発目標(SDGs)。国内外のあらゆるアクターがその達成に向けて活動しているこの目標に、JICAも様々なアプローチとアクターとの連携のもと取り組んでいます。本教材では、JICAのSDGs達成に向けた取り組み方針と取り組みの具体例(途上国政府のSDGs計画策定支援、民間セクターとの連携、青年海外協力隊員の活動など)や、SDGsをわかりやすく解説するアニメなどを、用途に応じ再生可能なチャプターに分け紹介しています。国際協力に携わる関係者、国際協力を志す方が、SDGとJICAの取り組みについて具体的なイメージを持って理解できるよう工夫されており、途上国及び日本で開催される各種セミナー、会議、教育現場での活用とともに、JICA事業広報映像としても活用可能です。

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