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〔JICAブータン  ブータンにおける「D-HOPE」の推進〜地域に根ざしたビジネス支援〜〕

JICA-Netマルチメディア教材活用事例〔JICAブータン  ブータンにおける「D-HOPE」の推進―地域に根ざしたビジネス支援―〕

小規模起業家向け展示会で、JICA-Netマルチメディア教材を活用

Changlimithang Parking Groundで開催された展示会

ブータンでは、国別研修「村落コミュニティにおける起業家育成のための能力開発フェーズ2」(技術協力個別案件)の一環として、D-HOPE(Decentralized Hands-On Experience Program 分散・体験型プログラム)を実施しています。2018年11月16日〜18日、ブータン国内の零細・小規模起業家の展示会“Cottage and Small Industries Fair”の開催において、JICA-Netマルチメディア教材を活用しました。 数年前、キルギスの一村一品運動にプロジェクト専門家として関わっていた際に、今回活用した教材のひとつである「女性起業家オーラルヒストリー」の制作が行われ、それがきっかけでJICA-Netマルチメディア教材の存在を知りました。この教材では、アジア諸国の女性企業家の奮闘ぶりがまとめられており、女性による起業の事例紹介に適切であると感じたため活用しました。また「地方コミュニティのための組織的付加価値創造〜分散・体験型見本市アプローチ〜」は、D-HOPEについてのプロモーションや理解促進に有効ではないかと思い、併せて複製を依頼しました。


起業家育成と地域振興についての学びを深める

来場者で賑わうJICAブース

展示会のJICAブースにて、D-HOPEの紹介とともに2つのJICA-Netマルチメディア教材を上映しました。 「女性起業家オーラルヒストリー」は、途上国の女性起業家へのインタビューを通じて個人の人生をたどり、成功を導いた心構え、挫折を支えた要因などが読み取れるように作成されています。女性ならではの発想や立場を活かしつつ、独自の手法でビジネスを展開する女性たちの姿は、女性による起業だけでなく、女性ビジネス関係者のスキルアップや交流機会の増大、商品開発を促進するきっかけになり得るのではないかと感じました。 また「地方コミュニティのための組織的付加価値創造〜分散・体験型見本市アプローチ〜」は、D−HOPEのコンセプトを理解するのに非常に有効であると感じました。住民の意欲を引き出すワークショップを用いた参加型手法や、地域資源を見つけて活用するまでの手法など、地域振興の具体的なプロセスが実践者へのインタビューによって説明され、地方開発実践者が現場で活用できるように作成されています。今回のような来場型展示会とは逆のアプローチである「顧客体験型」のプログラムによって、農村地域の起業家育成や地域振興の手法について映像で理解できるので、参加者は興味深く画面に見入っていました。

熱心に教材を視聴する参加者

起業家にとっては、他国の成功事例を知ることによって、ビジネス運営における大切な意識や考え方、留意すべき点などについて、多くの学びが得られたのではないかと思います。また、通常D−HOPEにかかわっていない零細・小規模産業局行政官にとっても、JICA事業及びD−HOPEのコンセプトについての理解を深める上で、有効に活用できたのではないかと感じました。


実践に直結する映像教材

これらの教材の活用は、地域の起業家育成において非常に有効であると思います。住民の意識改革やアイデアの出し方など、政府の方針に従う従来型の産業振興とは異なったアプローチ方法や、失敗をよい経験と捉えて挑戦し続けるトライ&エラーの精神など、実践に直結する具体的な方法や心構えなどについて、映像を通して理解を深めることができます。コミュニティレベルの起業支援に携わる行政官や起業家の育成において、大いに活用できるのではないかと感じました。

吉澤 由美子
JICAブータン事務所

*このページで紹介している教材

「女性企業家オーラルヒストリー 全4編」

本映像教材は、対象者個人の人生に焦点を当て、インタビューを通じて対象者の人生の過程をたどり、視聴者が、対象者の成功と挫折、成功を支えた要因を読み取れるように作成されている。

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「地方コミュニティのための組織的付加価値創造〜分散・体験型見本市アプローチ〜」

本メディア教材は、地方開発における代替的アプローチとして分散・体験型見本市アプローチに焦点をあて、先駆けて実施されたタイ国スリン県の事例をもとに、実践者へのインタビューなどを取り入れ、具体的なプロセスを説明した教材です。教材では、ワークショップを用いた住民の意欲を引き出す参加型手法などにも触れ、地域振興を活性化するための具体的な手段についても取り入れられています。補足的にパラグアイやニカラグアにおける実践事例等も織り交ぜ、地方開発実践者が現場で活用できるように作成されています。

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