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〔東洋大学大学院〜遠隔講義で活用〜 途上国での「無水収」削減の取り組み〕

JICA-Netマルチメディア教材活用事例〔東洋大学大学院〜遠隔講義で活用〜 途上国での「無水収」削減の取り組み〕

東洋大学大学院の遠隔講義で活用

遠隔講義で教材を鑑賞する様子。

2020年7月22日、東洋大学大学院で、JICA-Netマルチメディア教材「水道事業における総合的な無収水削減対策 〜無駄な水を減らすために〜」を使用しました。講義には、カンボジアからのJDS(人材育成奨学計画)の学生3名(水道、廃棄物、交通分野)と帰国中のボツワナ廃棄物処理職の協力隊員の4名が参加しました。
JICA-Netの教材作成に係わってきていたため、教材に貴重な情報が含まれ、有効に活用できることを知っており、以前より青年海外協力隊技術補完研修、派遣中の青年海外協力隊員の指導等で使用していましたが、今回は新型コロナの影響で対面の授業が難しい中、遠隔講義という形での初めての活用でした。



いかに「無収水」を減らすか?

途上国では、多くの水道施設が老朽化しています。

水道は、安全な水を無駄なく、十分に消費者へ供給するために必要な社会資本です。水道事業の運営を効率よく、健全に続けていくためには、利用者からきちんと適正な料金を徴収する必要があります。しかし現実には、漏水や盗水、検診誤差等様々な理由により料金を徴収できていない水、すなわち無収水が発生しています。
「水道事業における総合的な無収水削減対策 〜無駄な水を減らすために〜」では、無収水とは何か?に始まり、過去の事例や途上国でのJICAの多くの経験を通して、無収水をいかに削減するかについて総合的な対策を考察しています。 特にJICAも技術協力を行ったカンボジアにおける事例では、内戦により多大な被害を受け、1993年に無収水率が72%にも及んだプノンペンが、様々な対策によって2008年に7%にまで削減した道のりを紹介しています。



教材を通じて国際協力をより身近に

プノンペンの事例。JICAは北九州市水道局に専門技術者の派遣を要請しました。

この講義には、プノンペン水道公社からJDSのプログラムで無収水対策の研究で来ている博士前期課程の学生が参加しました。また、ほかの学生もインターンでカンボジアに行ったことがあり、ちょうど教材の中には事例としてプノンペン水道公社に対する技術協力の話が出てきたので、皆興味を持って見ることができたようでした。
JICA-Netの教材には各国の事例が出てくるため、研修員が自国の事例を見つけることで身近な問題と感じ、学習意欲が高まり、また日本の事例などを示すことで、日本に対する親近感を増す効果があると実感しています。
特にJICAのプロジェクトを題材にした教材で、そこにゆかりのある人を大学院生として迎えるプログラムでは、大変意義のあるものだと思います。



YouTubeでも気軽にアクセス

遠隔授業の必要機材(パソコン、テレビ会議カメラ、電子黒板)。

今回使用した教材の他、4月より一部の教材がJICA-Net ライブラリYouTubeチャンネルで誰でも視聴ができるようになったため、ちょうど今学期が遠隔講義になった際にYouTubeを活用し、戦後の復興期から現代までの日本の廃棄物管理の改善の歴史を紹介した「日本の経験−廃棄物管理−」を講義で使うことができました。
現在新型コロナウィルスの影響でリモート講義が増え、対面での板書が十分にできない中、今後マルチメディア教材への需要はますます高まることと思います。
さらに今後もYouTubeに積極的に掲載することで、研修員に限らず、学部生や一般の人など、国際協力にこれから興味を持つ人にアクセスが広がり、国際協力に対する理解が深まることを期待しています。



北脇 秀敏
東洋大学国際学部 教授

*このページで紹介している教材

「水道事業における総合的な無収水削減対策 〜無駄な水を減らすために〜」

上水道事業における無駄な水(無収水)を削減し、新たな水資源開発の抑制や、過剰取水などの上水の水利用に伴う環境負荷を極力削減するとともに、途上国等の増加する水需要や慢性的な出水不良に対する水道サービスの向上のための総合的な取組みを紹介します。具体的には、配水管理、水道メーター管理、漏水管理及び盗水等違法給水管理手法などについての紹介です。

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「日本の経験−廃棄物管理−」

本教材は、行政・市民・企業による取り組みを紹介しつつ、廃棄物管理の改善に向けて日本がたどった歴史を開発途上国で廃棄物管理に携わる人々と共有することによって、かつての日本は現在の開発途上国が抱えているのと同様の問題を克服し、現在に至っているという事実を知ってもらうことを目的としています。日本の廃棄物管理は、戦後の復興期における衛生改善としての取り組みからはじまり、焼却や埋立て技術の開発等の試行錯誤を経て、現在は循環型社会を目指す方向にあります。関連資料も充実しており、日本の廃棄物処理の歴史や法体系等の図説、循環型社会をつくるための各法律の概要、廃棄物関連データ等の資料もあわせて収録しています。

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